内容
BTCは8月20日、2025年11月以来初めて200日SMAを上回り、一時7万3000ドル近くまで急騰した。
背景には、米財務省が長期国債の買い戻しオペを1回最大20億ドルから少なくとも40億ドルへ拡大する方針がある。
長期国債市場の流動性改善への期待からリスク選好が高まり、約30億ドルのBTCショートポジションが清算された。
テクニカル面では強気転換の兆候が出る一方、Rekt Capitalは6万ドルを脆弱なマクロサポートと警戒している。
反応・補足
CryptoQuantのKi Young Ju氏は、現物と永久先物のBTC需要が2025年10月以来初めてプラスに転じたと指摘した
同氏はこの需要増加が1カ月続けば、弱気相場終了と新たな強気サイクル開始と判断できる可能性があると述べた
米国BTC現物ETFには19日に5億1720万ドルが純流入し、週間流入額も10億ドルを超えた
ただし今回の上昇は清算の影響も大きく、9月9日から始まる国債買い戻しオペ後に上昇の持続性が試される
これからのビットコインには注目ですね
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